Japan Aquatics MAG

執筆者：競技委員会　副委員長　二見　隆久

4月５日（日）に2026年度全国競技委員長会議が開催された。全国競技委員長会議は、年度当初にあたり最新の競技関係情報を全国に提供することを目的に例年4月に実施している会議である。会議はJAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE（JSOS）会議室からリモート形式で実施した。対象は全国47都道府県の加盟団体の競技委員長、学生委員会各支部長、中体連・高体連の各ブロック長、日本マスターズ水泳協会、日本スイミングクラブ協会、日本パラ水泳連盟に加えて加盟団体会長、理事長、競技担当者のうち参加を希望した方とした。また競泳以外の飛込・水球・AS・OWSの最新情報も提供することして各加盟団体の競泳以外の関係者も参加した。

当日はJSOSの会場に本連盟副会長・常務理事が集合した。開会にあたって鈴木会長からリモートで挨拶があった。続いて副会長以下、役員が自己紹介を行った。

最初に八塚競技委員長から挨拶があり、3点の話があった。1点目は現在の日本水泳連盟競技委員会委員の任期について、2点目に競泳日本選手権25mを地方開催とすることが説明された。日本選手権25mの地方開催については「地方の活性化」「選手強化」を目的に行うもので今年度（2026年度）は佐賀県のSAGAアクアを会場として10月10日～12日に開催される。3点目に本連盟主催大会へのエントリーについて「訂正」と「変更・追加」の用語解釈の確認と、登録団体のエントリーは加盟団体が責任をもってまとめることが再度指示された。

次に「競技会において着用又は携行できる水泳用品・用具のロゴマーク等についての取扱規程」が3月に改定されたことを受けて、丸笹常務理事から「競技者のマーケティング活動ガイドライン」について説明があった。内容としては、　①これまで「登録団体（チーム）単位」に限られていたスポンサーロゴの掲出が、選手個人のスポンサーについても認められる　②「マーク（図形のみ）」と「ロゴマーク（文字＋図形）」を総称して「ロゴマーク等」と定義し、ルールを整理した　③水着・ウエアー・キャップ・その他の持ち物についていてよいものと大きさ、個数について規制を緩和して新たに規定したことが説明された。

続けて緒方国際委員長から国際関係について情報提供があった。次に2月に示されたAQUAの規則一部改定を受けて「World Aquaticsの規則一部改定に伴う国内競技会での運用について」競技委員会後藤副委員長より説明が行われた。競泳競技規則の一部変更と競技上の対応変更、記録の認定の一部変更について、また今後、競泳競技規則と手引きについて改定を行うことが周知された。

その後は各競技の委員長から情報提供が行われた。倉澤競泳委員長代行から競泳関係の最新情報が、飛込の野村委員長、水球の潮崎委員、ASの山田委員長、OWSの原委員長から各競技の最新情報やルール改定の状況などの話があった。続いてアンチ・ドーピング委員会の塚越委員長からアンチ・ドーピングと医事関係の最新情報が示された。

最後に競技委員会からの指示伝達と情報提供が行われた。記録の認定と本年度開催されるアジア大会について話があった。内容が盛りだくさんではあったが、今年度も全国で統一された競技会運営が展開されることが期待できる有意義な会議となった。